近年、国際結婚をする方が増加している影響もあり、依頼された浮気調査の対象者が外国人というのも珍しいことではありません。その他、自分の配偶者も同じ日本人であっても、その浮気相手が外国人という事もあります。
尾行をする方法は、外国人であっても基本的には同じですが、外国人と日本人では考え方や文化の違いなどがあり、気をつけなければならないポイントが違ってきます。日本人を尾行している時にはほとんど無い事ですが、顔を覚えられていたり、カメラがバレてしまうといった事も起こりやすくなります。
外国人はよく、「日本人の顔は一緒に見える」と言われる為、探偵を認識することは無さそうと思われますが、実際には外国人が日本人の探偵に気づく確率は非常に高いというのが実情なのです。日常生活における危機察知能力が高いというのが原因なのかもしれません。
今回は、外国人を対象とした、浮気調査や慰謝料についてお話したいと思います。
１．外国人との浮気の判明方法
対象者が日本人で浮気相手が外国人の場合、浮気相手が外国に住んでいる事も珍しくありません。対象者が外国に行った際に浮気をするのか、浮気相手が日本に来た際に浮気をするのかを判明させる必要があります。闇雲に調査をしても、相手が外国に住んでいて、日本に来た時にだけ浮気をする場合はなかなか尻尾を掴む事が出来ません。その為、メールやLINEをチェックして、最低でも何処で浮気をするのかを見極めましょう。
浮気相手と外国で会っている場合
対象者が海外出張などで海外へ行っている時に会っているようなら、浮気相手は海外に住んでいると考えて間違いありません。この場合は、対象者が海外に滞在している時に調査をすればいいわけですから、浮気をしているのなら、証拠を撮るのは難しくないでしょう。しかし、日本での調査に比べて、調査費が高くなってしまいます。
浮気相手と日本で会っている場合
浮気相手と日本で会っているとしても、浮気相手が海外に住んでいて、定期的に日本に来るという可能性もあります。しかし、頻繁に浮気相手と会っているようなら日本に住んでいると考えていいでしょう。飛行機や、海外の公共交通機関などを使う海外調査に比べて、成功率は高くなります。
上記に加えて、相手の国籍がわかると、そこから日本での職場や対象者との接点、住んでいる地域などがわかります。その為、探偵社に依頼する前に判明させる事が出来るなら、調べておいた方が良いでしょう。
２．物価が安い国への出張は浮気を要注意
ベトナムやタイといった国のように物価の安い国では、日本では普通に持っている金額でも、お金持ちになれるのです。中には売春が盛んな地域もあります。海外では顔見知りに合うことはほとんど無いため、安心して好き放題やっている可能性もあります。
その為、日本での調査と物価が安い国での調査では予想される対象者の行動が全く違ってきます。例えば、日本では絶対にタクシーを使わない人でも、そういった国では頻繁にタクシーを利用するといった事や、日本人同士の浮気ならば、有名な観光スポットに行くといった予想が出来ますが、浮気相手が現地人の場合、調査員には想像もつかないスポットに行くこともあるのです。海外出張にいった際に、同僚と夜遊びをするといった事はよくある事です。
先述の通り、日本人＝お金持ちといった目で現地の人が見ています。その為、日本人にお金をいっぱい使って貰いたいが為に、日本では受けることのないような応対を受けて、気が大きくなる人も数多くいます。
３．浮気調査は対象者から尾行し海外についていく
浮気相手が外国人でも普段の調査と変わらず、対象者から尾行します。対象者が海外出張へ行っている間に尾行するとなれば、同じ飛行機に乗って、見失う事無く尾行を続けて行かなければなりません。
それに加えて、海外へ到着してから、尾行を続けて行くと、普段日本人がほとんどいない場所に行く可能性もあります。その為、かなり難易度の高い調査になるでしょう。外国人の調査員がいる探偵社があればいいのですが、そのような探偵社は日本にはほとんどないのです。
しかし、不可能なわけではありません。国際免許を取得しておき、現地でレンタカーを借りるなどして、積極的に車両を使って身を隠します。徒歩尾行をせざるを得なくなった時には、一段落ついたら調査員を交替します。そうやって調査員は、どんな状況であっても工夫してやり遂げなければならないのです。
日本国内で浮気をしているようなら、普段の調査と何も変わりません。対象者が外国人の場合でも、いつもと同じように尾行します。しかし、日本に住んでいる外国人は日本人の顔の判別が出来る人も珍しくなく、何故か顔を覚えられているといった事も起こってしまいます。対象者や浮気相手の表情や、動きから警戒しているかどうかを判断し、警戒されているようなら無理をせず、後日調査をした方が良いでしょう。
４．浮気相手の外国人が水商売をしていた
外国人と浮気をしていると思ったら水商売の女性だったという事はよくあります。この場合は不貞とみなされる事はほとんどなく、手を繋いでいても、キスをしても、ホテルに入っても不貞とはみなされません。
デリバリーヘルスなどで勤務している女性なら、業務の一環として、不貞行為にはなりません。しかし、頻繁にそういったサービスを利用しているようなら、浮気相手に慰謝料を請求する事は出来ませんが、対象者に対しては、離婚請求や慰謝料請求が認められる事があります。
５．外国人の浮気の場合、慰謝料は居住国での請求になる
外国人に対して慰謝料請求をする場合、日本に住んでいるなら問題ないのですが、居住国の法律によって請求しなければなりません。しかし、浮気があった際に、浮気相手に慰謝料を請求する事を認めていない国があります。そういった場合には残念ながら、浮気相手である外国人に慰謝料を請求する手立てはありません。その為、外国人と浮気をしているとわかった際には、相手が何処に住所を置いているのかは絶対に知っておかなければなりません。
その為、外国人と浮気をしていると判明したら、証拠を撮影した後、浮気相手が何処に帰って行くのかを判明させましょう。帰宅先がわかったら、何処に住所を置いているのかを確認しなければなりません。
６．調査がバレやすくて難易度が高い！外国人対象者の浮気調査
「日本人（アジア人）は誰を見ても同じような顔をしている」という外国人は多いので、調査をしていたとしても覚えられづらいと思いきや、外国人が対象者の場合に探偵は細心の注意を払い調査を実施します。
というのも外国人が調査対象者だった場合において、調査が発覚する（バレる）確率がかなり高くなるのです。この理由については以下の通りです。
- 日本ほど治安の良い国はなく、外国での生活では緊張感を持って生活していく必要があり、そういった経験から周囲に対する警戒心が強い
- 日本に住んでいる外国人の多くが兵役の経験を持っていたり、現役の軍人だったりすることがあり、警戒心が強い
- 不法就労であったり、不法滞在している状況の人も多く、周囲に対して警戒している
- 実はスパイであったり秘密工作員として日本に滞在している
- そもそも生物的に危機察知能力が高い
などです。
一見突拍子もない理由だと感じられるかもしれませんが、平和すぎる日本で生きているからこそそう思うだけかもしれません。というのも、この理由は全て過去に調査した外国人に存在していました。
７．配偶者がアメリカ人男性だった場合の浮気調査事例
依頼者は日本人の40代女性。アメリカ人で高校で英語を教えている夫が、あろうことかその高校の学生とラインのやりとりをしていることが分かった。発見した時点でだいぶ関係は進んでおり、肉体関係もあることも分かった。
その女子高生の誕生日に会う約束をしていることが分かったご依頼者様は、その時点で問い詰めてしまっても必ず言い逃れするだろうと思ったことや、相手が相手だけに確実に別れさせる必要があると判断し、すぐに証拠をとって明るみになる前に対処したいと思い探偵社に調査を依頼されました。
調査当日、対象者は午後の2時間だけの授業を受け持っていたので、その後から尾行をしたところ、学校からかなり離れた駅で女子高生と接触しました。さすがに女子高生は制服ではなく私服で来ました。調査員は誰が見ているかも分からない中で、堂々と手を繋ぎ歩いているのを撮影していきます。食事、カラオケと行き、少し暗くなりだした頃合いでラブホテルに入っていくのを確認。相手は高校生の為、遅くはならないと思っていましたが、やはり1時間ちょっとで出ててきて、そのまま別れるところまで確認しました。通常の浮気調査であれば、浮気相手の住所まで追跡するのですが、相手が高校生ということもあり必要ないと判断しました。
ご依頼者様はすぐに証拠をご主人に突きつけ、関係を認めさせたあと、自分のやっている行動がどれだけ間違っていることか？を伝えました。ご主人としても自分のやっていることがダメなことであることは心の片隅で分かっていたこともあり、それ以降きっちりと関係を清算しました。
まとめ
外国人の調査では、調査する場所、住所を置いている場所が重要になってきます。特に浮気相手が外国人といった場合にはその居住先は絶対に必要となります。いくら不貞の証拠を撮ったとしても、浮気相手の住所が海外になっていたら、その国の法律によっては慰謝料を請求する事が出来ないので気をつけましょう。また、外国人の尾行では、普段の尾行と同じように、張り込みの際に絶対に見られない事や、慎重な尾行を徹底しなければなりません。少しでもこちらを気にするような素振りを見せたら、服装を替えるなりして印象を変えなければなりません。一度顔を覚えられたら、絶対にその調査員は、調査に戻らないようにします。
基本的には日本人を調査する時と変わらないのですが、相手の居住国とその国の法律についてはしっかりと調べておきましょう。