最近、俳優や芸能人の離婚ニュースを見ても、あまり驚かなかなくなった気がしませんか？
それもそのはず、現在日本では人口に対し３組に１組の割合で離婚しているという数字があるのです。
しかし、この数字については事実ではないのでは、いう指摘もあります。なぜなら、離婚率を計算する際の分母となる結婚するカップル数（＝婚姻数）が年々減ってきているのです。
そのため、単純に人口と離婚数を割ることはできないという考えがあります。
離婚に関しても、この例のように表面の数字だけでは見えない事実があります。もう顔も見たくない！と勢いだけで離婚を決めようとしている方は、一度少し立ち止まってみませんか？離婚後の生活は、思い描くような生活ではないかもしれません。
今回の記事は、離婚前に知っておきたい情報をまとめてご紹介していきます。
1.日本人の離婚原因第１位は？
縁があって結ばれて結婚した夫婦が、一体なぜ離婚してお別れ、という悲しい結果となってしまうのでしょうか。ここでは、まず離婚の主な原因についてみていきましょう。
（１）性格の不一致
「司法統計」という日本の裁判所が公開しているデータでは、裁判が行われた際の様々な記録を見る事ができます。家庭内の紛争やその他家庭に関する事件（＝家事事件）の中で、離婚原因の第一位は性格の不一致であることが分かりました。
「性格の不一致」と一言で言っても、幅広い不一致があります。例えば、代表的なものには子供が出来た後の子育ての方針の違いや、一緒に生活をしていく上での金銭感覚の違いといったものが挙げられます。
その他にも、結婚前には見えなかった些細なこだわり（例.冷蔵庫の中の食べ物の置き方）や習慣（例.洗濯物の干し方など）まで、他人からみたら大して気にしない事でも信じられないと思いますが、離婚の原因となり得るのです。
（２）理想の家庭像が違う
何かしら縁があって結婚した夫婦であっても、「将来こんな夫婦になりたいね」といったイメージを結婚前にしっかりと共有できているカップルは少ないのではないでしょうか？
理想の結婚像については、お互いが育った環境が如実に影響します。夫側は、学校帰りはいつも友達の家に遊びに行き夕方まで泥だらけで遊ぶヤンチャ系の方針であっても、妻側の家庭が習い事を重視していた場合などは、自分たちの創り出す家庭をどのようにしたいか、というビジョンのすり合わせができていないのです。
（３）相手側の浮気
妻または夫がいるのに、他の相手と関係を持ってしまうケースです。浮気は離婚の決定的な原因と司法でも定められています。そのため、相手側が浮気しているという証拠を手に入れた場合は、かなりの確率で離婚は成立します。
（４）ＤＶ・モラハラ
DVはドメスティック・バイオレンスの略称です。ドメスティックとは、英語で家庭内を意味します。
夫だけでなく、妻の方が相手を殴る・蹴るなどの暴力行為に及んだ場合は即離婚となるでしょう。
最近では、DVだけではなくモラハラ（モラルハラスメント）という離婚原因も増えています。この場合、相手に直接的な暴力は振るわないのですが、「お前は価値のない人間だ」などと相手を定期的にバカにし続ける行為です。そして、ついには相手が「私はダメな人間だ」と不安な気持ちに陥れるのです。
（５）ギャンブル・借金
昔からある離婚原因の一つです。夫が競馬や競艇にハマっている、または妻が買い物中毒症になっているなどです。最近では、スマホの普及によりネットショッピングが容易にできるため、カードの自己破産が原因で相手と離婚したいという方もいらっしゃいます。
なお、残念ながら今現在の司法では配偶者の自己破産は離婚原因として認められていません。
２．離婚したら何を後悔する？
今より良い状況になるための離婚だと思っていたのに、より悪い状況になってしまうのであれば意味がありません。離婚をすると後悔することとは、一体何でしょうか？
（１）お金のことで後悔する
【事実１】離婚後の生活費はどうする？
充分な貯蓄がある方は別ですが、ほとんどの妻が離婚を思いとどまるのは、生活費が夫抜きでは工面できないからです。また、夫側の場合も妻の働き抜きでは生活がギリギリという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
現在フルタイムで働いているから大丈夫！という女性もいらっしゃるかもしれませんが、夫抜きでは将来の子どものための教育費や自分のための貯金はほぼできない状態になるでしょう。
【事実２】財産分与や養育費を支払えない夫
これは男性側の話になりますが、離婚後は財産分与や毎月の養育費の支払いといった想定外の出費があります。財産分与とは、結婚後に増えた財産を、基本的に半分ずつに分けるというものです。
また、子どもがいて妻が親権者になる場合は、妻に対して毎月の養育費を支払わななければなりません。これらの金額を支払うと自分が到底生活できないからと、妻に離婚を思いとどまってもらう男性も多いようです。
（２）子どものことで後悔する
【事実３】育児の負担が増える
離婚をすると、今まで二人いた育児担当者が一人に減ってしまいます。「自分の夫はほとんど育児をしていないから、大丈夫」と考える人もいると思いますが、ちょっと待ってください。
ほとんど育児をしていない夫でも、土日にお風呂に入れたり散歩に連れて行ったりしてくれていませんか？また、本当に相手が育児をしていない場合でも、１つの家庭内で父と母の両方が存在する、という存在感は非常に重要です。
【事実４】子どもと触れ合う時間が減る
シングルマザーまたはシングルファザーになるということは、家族の働き手が一人減るということです。そのため、離婚後はより長く働かなくてはいけず、結果的に子どもと触れ合える時間は減ってしまいます。
子どもにとって、家族と十分触れ合えないという事はその子の将来の精神形成にも大きく影響します。
【事実５】子どもに負担をかける
お金よりも重要な事実として、離婚で一番負担がかかるのは実は子どもです。子どもにとって一番良いのは、お父さんお母さんそして兄弟と仲良く暮らせる家庭があることです。
今は昔より離婚する夫婦も増えてきていますが、ちょっとした瞬間に子どもは片方の親がいないことを気にしてしまうことでしょう。そして、それが積もるとストレスとなってしまうのです。
【事実５】やり直せたかも？と後悔する
結婚も離婚も、その時の気持ちの勢いで決めてしまうという方もいらっしゃることでしょう。実際、結婚はあまりに慎重だとなかなか思う相手に巡り合えないものです。
しかし、離婚に関して子どもがいる場合は、慎重すぎるほど慎重である方が良い結果を生みます。少し距離を置いてみる、関係を良好にするための工夫をしてみる、など、後から考えると（まだ、やり直せたかも）と後悔することも多いようです。
３．急いで離婚して後悔しない！
上記の５つの事実を見て、少しでも（自分に離婚は無理そう）と思うのであれば、離婚はまだ思いとどまった方がよいでしょう。
しかし、（それでも、どうしても離婚しかない！）と意思が固い方、また暴力やモラハラなどを受けており、このままでは自分の生命や精神が危険であるという状態の方については、具体的にどのように離婚をしていくのか、心の中でシュミレーションをすると気持ちが軽くなります。
一番重要なのは子どもで、次があなたとお金です。今より良い状況になる展望があるのか、もう一度よく考えてみましょう。
４．離婚は一人で決めない！専門家や友人に相談を
頭の中で「離婚」という文字がこびりついて離れないあなた。離婚を成功させるのも失敗させるのも、必要な情報を取得し入念な計画を立てる事と言われています。悩んだままでは、仕事も育児もうまくいきません。
以下の相談先を頼り、心をすっきりさせてみませんか？
（１）離婚カウンセラー
離婚カウンセラーとは、家族関係や夫婦のトラブルに関する心のケアを実践できるスペシャリストです。離婚についての法律的な相談は弁護地などができますが、心の問題については対応できないもの。
離婚カウンセラーは離婚に特化したカウンセラーですので、離婚以外の解決策を含め総合的なアドバイスが欲しい場合に有効です。ネット検索でも多数離婚カウンセラーは調べられますので、相談先として覚えておきましょう。
（２）女性センター
女性センターは、内閣府男女共同参画局の一部として都道府県・市町村が設置している女性のための総合施設です。名称は地域により、「男女共同参画センター」である場合もあります。
この施設は、総合的に女性の地位向上や社会参画を目指しているため、離婚のみを取り扱っている訳ではありません。しかし、中には「配偶者暴力相談支援センター」など離婚に関する施設もあります。国の施設ですので、相談料は無料です。地域により異なるので、ご興味のある方は以下URLで確認してください。
（３）親友・友人
いきなり施設に行き相談するのは気が引けるという方は、まずは中の良い親友や友人にそれとなく相談してみるのも良いでしょう。いきなり深刻な話をすると、友人も心の準備ができていない場合があります。
あらかじめ「最近うまくいってない」と軽く相談をしてから、本題に入る方がよいでしょう。また、友人や当人が急いでいる時はうまく相談できない場合があります。時間に余裕のある時に、話を言いふらさない信用できる相手にアドバイスをもらいましょう。
（４）実母・実父
本来であれば、あまり相談したくない相手である自分の家族です。自分の家族は、もちろんあなたの幸せを常に願っているので、結婚生活がうまくいっていない事を聞くと悲しむかもしれません。
しかし、既に配偶者の相談をしている場合や、身の危険がある状態であれば、待ったなしで一番に相談するべき相手です。
（５）弁護士
弁護士は、離婚についての法的な内容をアドバイスしてくれます。最終的に離婚を決意し、相手が離婚に応じない場合は、弁護士に相談することになるでしょう。相談料の平均は、着手金が３０万円、報奨金が３０万円と安い金額ではありません。
その代わり、実際に弁護士に頼み離婚が出来た場合は、これらの金額が相殺できるくらいの財産分与や養育費の請求を元配偶者にできるでしょう。また、離婚の事例を多く取り扱っている弁護士であれば、過去の事例などから総合的に離婚のアドバイスもしてくれるので、頼れる存在です。
まとめ
離婚は、長年結婚している夫婦ならつい簡単に考えがちですが、実際にはお金や子供以外の問題も多く発生します。そして事実、離婚はかなりのエネルギーを要します。
この記事を読み、もっと離婚について詳しく知りたくなった方は是非上記に挙げた相談先で相談をしてみてください。あなたの生活が良い方向へ向かうためのヒントをくれるかもしれません。